次世代幹部候補育成の“次の一手” 〜NOKが“ベンチャーへの越境”を選んだ理由とは〜 【NOK・人事担当者の声】
自動車・産業機械向けシール製品で国内トップシェアを誇るNOK株式会社。同社は2023年より、35歳以下の社員を対象とした次世代幹部候補育成プログラム「アンダー35プログラム（以下、U35プログラム）」を展開し、人財育成に本格的に取り組んできました。「さらなる成長に向けて、新たな一歩を踏み出すべき局面にある」——そうした経営課題認識のもと、次の一手として導入されたのが、「レンタル移籍」です。なぜ今、社外での経験が必要なのか。その背景と狙いについて、人財企画部 人財開発課の高田さんと中本さんにお話を伺いました。
■活用サマリ
・導入プログラム：レンタル移籍
・目的 ：次世代幹部候補の育成
・対象 ：次世代リーダー育成研修（U35プログラム）受講者
・選出方法 ：次世代リーダー育成研修の参加者の中から複数の選考を経て選抜
■ 導入背景
・ 2023年より、35歳以下の社員を対象にした次世代幹部候補育成プログラム「U35プログラム」を開始。将来の部長職などを担える人財の育成を、会社として本格的に推進してきた。
・グローバルでの成長を遂げるためには、既存事業の基盤を活かしつつ、これまでにない新しい価値を自ら生み出せる人財が不可欠です。こうした背景からプログラムの拡充を検討。
・強固な組織文化が強みである一方、意図的に異なる文脈・価値観に身を置く越境経験が、「ゼロベース思考」や「達成思考」の習得につながると考え、 「U35プログラム」の次の一手としてレンタル移籍を位置付けた。
■ 導入の決め手・継続理由
・移籍先の多くがスタートアップ・ベンチャー企業であり、「自分で目標を設定し、自ら推進していく力」を実際のビジネス現場で養える環境がある点。
・現業を続けながら数ヶ月間のプログラムという形式ではなく、現業を完全に離れ、どっぷり外の世界を経験できる点。
・事前・事後研修を含めた丁寧なフォロー体制が整っており、安心して送り出せる仕組みがある点。
■ 制度設計・運用上の工夫
・レンタル移籍後、やりたいことが明確になった参加者が社内公募を通じて自律的にキャリアを選択できる制度を整備。
・移籍期間中は所属を人財開発課に移管し、サポートを一元化。
・U35プログラムの同期コミュニティを形成し、困った時に相談し合える仲間づくりを推進。あわせて、越境経験者がそのコミュニティを通じて知見や刺激を社内に波及させることを目指している。
高田さん（写真左）と中本さん（写真右）
■ 担当者コメント
◎高田 賢さん（NOK株式会社 人財企画部 人財開発課）
一度外に出ることで、他社の強みや弱みを肌で感じながら、改めてNOKの良さにも気づいてほしいと
思っています。私自身、ベトナムへの出向経験を通じて「日本の当たり前は世界の当たり前ではない」と痛感しました。外を知ることで初めて、自分が立つ場所の価値を客観的に見つめ直せる。移籍を経験した社員たちには、NOKグループが価値を生み出すプロセスの中で、どんな強みと弱みがあるのかを自分の体験として語れる人財になってほしいと考えています。
◎ 中本 達志さん（NOK株式会社 人財企画部 人財開発課）
NOKは今、さらなる成長に向けて新たな一歩を踏み出すべき局面にあります。既存事業を深化させると同時に、これまでにない事業を自ら推進できる人財が必要です。自分で目標を設定し、ゼロから動き出せる力を身につけること。レンタル移籍はそのための最適な場だと考えています。U35プログラムをより充実させ、越境を経験した人財が社内に新しい空気を吹き込む——そんな好循環を作っていきたいと思っています。
